健康管理方法
長く活躍するために

自治体の特定健診（40歳以上対象）を受けるか、自費で人間ドックを受診します。国保組合に加入していれば、組合の健診を受けられることも。費用は1万〜3万円程度ですが、自治体の補助や医療費控除の対象になります。年1回は受けましょう。

フリーランスは傷病手当金がありません。収入が止まってしまうため、生活費の貯金と所得補償保険が重要です。また、契約中の案件がある場合は、早めにクライアントに状況を伝え、代替要員の手配や納期調整を相談しましょう。

まとまった時間が取れなくても、日常に運動を取り入れることはできます。仕事の合間のストレッチ、エレベーターより階段、少し遠いコンビニに歩いて行く、など。1日の中で「座りっぱなし」を避けるだけでも効果があります。

原則として、健康診断や医療費は経費にはなりません。ただし、確定申告で医療費控除の対象になります。年間10万円以上（または所得の5%）の医療費がある場合は、控除を受けられます。フィットネスジムの費用は、仕事に直接関係がない限り経費にはなりません。

最低限、国民健康保険は必須です。それに加えて、医療保険（入院・手術の保障）と所得補償保険（働けなくなった時の収入保障）を検討しましょう。特に所得補償保険は、フリーランスにとって重要です。保険料は収入や年齢によりますが、月数千円〜1万円程度が目安です。